
発送前に、成果の定義と集計期間を決める
目的が資料の閲覧なのか、商談の予約なのかで、記録すべき数値は変わります。まず主な成果を一つ決め、その手前にある行動と、その後の進捗を補助指標として整理しましょう。
たとえば「商談実施」を主な成果にするなら、資料へのアクセス、問い合わせ、予約、実施、次の提案という順で記録します。予約しても実施されなかった場合を区別できるため、送付対象と提案の相性を検討しやすくなります。
集計する期間も送付前に決めます。発送から何日間の反応を見るかを揃え、期間終了後の反応は遅れて発生したものとして別に残します。都合のよい時点だけを切り取らないことが、比較の基本です。
反応率・商談化率・商談単価の計算方法
以下は管理上の定義例です。自社で別の定義を使う場合も、分子と分母を明記し、施策間で揃えます。
| 指標 | 計算の例 |
|---|---|
| 反応率 | 反応した送付先数 ÷ 発送先数 × 100 |
| 商談予約率 | 予約した送付先数 ÷ 発送先数 × 100 |
| 商談実施率 | 商談を実施した送付先数 ÷ 発送先数 × 100 |
| 商談一件あたりの費用 | 施策にかかった総費用 ÷ 商談実施件数 |
一つの会社から複数回問い合わせがあったときに、重複して数えるかどうかも決めておきます。上の率は、同じ集計単位の送付先を一回として数える考え方です。
計算例(実績値ではありません)
仮に200件へ発送し、異なる10件から反応があれば、反応率は10 ÷ 200 × 100=5%です。商談実施が4件、総費用が80,000円なら、一件あたりの費用は20,000円です。これらは式を説明するための架空の数値で、当センターの実績や見込み値ではありません。
発送先数がゼロの場合の率や、商談実施がゼロの場合の商談単価は計算できません。「0円」とせず「算出不可」と記録します。不着が判明したものも別に残し、発送数と到達確認数を混同しないようにします。

QRコードのアクセス数を開封率と呼ばない
手紙に専用URLやQRコードを載せると、その案内先へのアクセスを集計する手がかりになります。ただし、アクセスした人だけが記録されるため、QRコードの読み取り数から手紙全体の開封率は分かりません。
同じ人による再訪、社内共有、別の経路からのアクセスもあり得ます。送付便ごとにURLの識別子を分けるなどして集計しつつ、問い合わせ時にきっかけを確認する方法を組み合わせます。識別子には宛先の氏名やメールアドレスをそのまま入れず、社内で管理できる番号を使います。
計測を設けても、読み取りづらいQRコードでは機能しません。実物で読み取りを試し、短いURLなど別の連絡方法も分かる形にしておきましょう。
フォローは、到着を決めつけずに始める
発送日から到着見込みを整理して連絡しますが、手紙が本人の手元にあるとは限りません。「先日、○○についてご案内をお送りした件でご連絡しました。ご担当の窓口を確認してもよろしいでしょうか」のように、案内の趣旨から確認します。
話す内容は、到着確認だけで終わらせず、相手に役立つ情報や、確認したいテーマを短く伝えます。忙しい場合の連絡方法や時間は相手の希望を優先し、不要と伝えられた場合は、その後の案内対象から外せるよう記録します。
ロボット手書きDMセンターでは、手紙到着後のフォローコールもご相談いただけます。依頼する場合は、話す範囲、記録する項目、営業担当へ引き継ぐ条件を先に決めましょう。

管理表に残したい項目
- 宛先:管理番号、会社名、部署・担当者、送付対象にした理由
- 発送:発送日、文面の版、資料やギフトの組み合わせ、不着の有無
- 反応:反応日、連絡方法、問い合わせ内容、案内不要の希望
- 商談:予約日、実施日、担当者、検討内容、次の予定
- 費用:制作・発送・同封物・フォローを含む集計対象の費用
最初から複雑な管理画面を用意するより、誰がどの項目を更新するかを決め、記録漏れを減らすことが先です。資料の申込、商談の予約、商談の実施は別の出来事として扱います。
比較するときは、一度に変える条件を絞る
文面、宛先、同封物、送付時期を一度に変えると、違いの理由が分かりにくくなります。たとえば同じ条件の送付先を二つに分け、送付理由の書き方だけを比較するなど、確認したいことを一つに絞ります。
件数が少ないと数件の違いで率が大きく変わります。一回の結果だけで優劣を断定せず、反応内容や商談の質も見ながら次の仮説を立てましょう。文面の見直しは営業手紙の例文、費用の整理は手書きDMの費用ガイドが参考になります。
計測の前提になる法人の対象選定と営業への引き継ぎは、BtoBのDM企画から実施までのガイドで確認できます。

